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書籍詳細
 
循環型社会評価手法の基礎知識
田中勝編著/松藤敏彦・角田芳忠・石坂薫著
A5・200頁 / 2376円
発行年月日 : 2007年3月
ISBN : 978-4-7655-3417-8
 

内容紹介
3R(:Reduce, Reuse, Recycle)と廃棄物の適正処理によって循環型社会を形成するための評価・解析手法(物質フロー解析,環境影響評価,リスクアセスメント,ライフサイクルアセスメント,費用と便益の解析,環境管理)の基礎について,簡潔に解説する。本書により,社会の物質の流れから,各種環境影響の科学的な解析評価手法,および環境マネジメントに関する基礎を習得できる。環境問題,廃棄物問題を学び,関心を持つ学生・市民,NGO・NPO,自治体・企業人の参考にも供する。テキスト用の便にも配慮し,演習問題も充実。
 
目次
第1章 循環型社会とは何か?
1.1 循環型社会構築の必要性とその背景
 1.1.1 資源消費の抑制と環境負荷の低減
 1.1.2 持続可能な開発
 1.1.3 我が国における資源循環
 1.1.4 循環型社会とは何か?
 1.1.5 循環型社会形成推進基本法
1.2 求められるライフスタイルの変革
 1.2.1 21 世紀型のライフスタイルが目指すべき目標
 1.2.2 物の豊かさから心の豊かさへ
 1.2.3 人々の意識を変えるために
1.3 指標の必要性
 1.3.1 指標の意義
 1.3.2 指標開発:世界の取組み
 1.3.3 循環型社会へ向けた指標と取組み目標

第2章 物質フロー分析
2.1 マテリアルフロー分析(MFA)
 2.1.1 MFA の概要
 2.1.2 MFA の目的
 2.1.3 MFA の手順
 2.1.4 隠れたフロー
2.2 サブスタンスフロー分析(SFA)
2.3 持続可能性に関連する評価指標
 2.3.1 ファクターX
 2.3.2 MIPS
 2.3.3 エコロジカル・フットプリント
2.4 分析例,応用例
 2.4.1 国と地域のマテリアルフロー
 2.4.2 産業部門のマテリアルフロー
 2.4.3 サブスタンスフロー分析の事例

第3章 環境影響評価(環境アセスメント)
3.1 環境影響評価
 3.1.1 環境影響評価法
 3.1.2 環境影響評価の項目
 3.1.3 環境影響評価の対象となる事業
 3.1.4 環境影響評価の手続き
 3.1.5 環境影響の予測手法
 3.1.6 評価の考え方
3.2 生活環境影響調査
3.3 環境アセスメント事例−海面埋立処分場における環境アセスメント−
 3.3.1 事業の概要
 3.3.2 環境影響評価の項目
 3.3.3 現況調査・予測および評価の結果

第4章 リスクアセスメント
4.1 リスクの概念とリスク認知
 4.1.1 リスクの概念
 4.1.2 私たちが感じるリスク−リスク認知とは−
4.2 リスクアセスメント
 4.2.1 有害性(ハザード)の同定
 4.2.2 エンドポイントの決定
 4.2.3 曝露評価
 4.2.4 用量.反応関係の把握
 4.2.5 リスク算定とリスク判定
 4.2.6 不確実性解析
4.3 リスクマネジメント
 4.3.1 リスクマネジメントとは?
 4.3.2 リスクマネジメントのプロセス
 4.3.3 環境リスクのリスクマネジメント
4.4 リスクコミュニケーション
 4.4.1 リスクコミュニケーションとは?
 4.4.2 リスクコミュニケーションの手続き
 4.4.3 リスクコミュニケーションでやりとりされる情報
 4.4.4 リスク比較
 4.4.5 リスクコミュニケーションの形態
4.5 リスクアセスメントの事例−ダイオキシン類のリスク評価−

第5章 ライフサイクルアセスメント
5.1 ライフサイクルの概念
 5.1.1 ライフサイクルの考え方
 5.1.2 ライフサイクルの例
 5.1.3 隠れた部分の評価
 5.1.4 LCA 評価の対象
5.2 LCA の手順
 5.2.1 プロセスフローの把握
 5.2.2 システム境界の設定
 5.2.3 インベントリ作成
 5.2.4 複数製品の比較
5.3 インベントリ分析の実際的方法
 5.3.1 インベントリの作成
 5.3.2 LCA 原単位
 5.3.3 リサイクルの効果
 5.3.4 ストックのLCA
5.4 インパクト分析
 5.4.1 ISO におけるLCA の規定
 5.4.2 インパクト分析の手順
 5.4.3 統合化手法の分類
 5.4.4 統合化手法の問題点
5.5 LCA の研究事例
 5.5.1 飲料容器のLCI
 5.5.2 廃棄物処理のLCA

第6章 費用と便益の分析
6.1 費用と便益
 6.1.1 便益の計測方法
 6.1.2 費用.便益の関係
 6.1.3 費用便益分析
 6.1.4 費用の外部性
6.2 環境会計
 6.2.1 環境会計の概要
 6.2.2 環境保全コスト
 6.2.3 環境保全効果
 6.2.4 環境保全対策による経済効果
6.3 環境管理会計
 6.3.1 環境管理会計の手法
 6.3.2 ライフサイクルコスティング
 6.3.3 マテリアルフローコスト会計
6.4 環境の経済価値評価
 6.4.1 環境価値の分類
 6.4.2 環境評価手法の分類
 6.4.3 トラベルコスト法とヘドニック法
 6.4.4 仮想評価法
 6.4.5 コンジョイント分析
6.5 費用.便益の評価例
 6.5.1 鉄道の費用便益分析
 6.5.2 河川環境整備の仮想評価法による評価
 6.5.3 家庭用浄水器のコンジョイント分析

第7章 環境管理と社会的責任
7.1 環境管理の必要性
 7.1.1 企業の環境責任
 7.1.2 環境マネジメントシステム規格
 7.1.3 ISO 14000 シリーズ
7.2 ISO 認証の手順
 7.2.1 EMS の要求事項とPDCA サイクル
 7.2.2 認証手続き
 7.2.4 認証取得状況と取得のメリット
7.3 環境報告書
 7.3.1 環境報告書の必要性
 7.3.2 環境報告書の機能
 7.3.3 記載事項
 7.3.4 環境報告書の作成状況
7.4 企業の社会的責任
 7.4.1 トリプルボトムライン
 7.4.2 社会的側面に関する概念
 7.4.3 持続可能性報告書ガイドライン
 7.4.4 社会的責任投資
7.5 環境報告書の例
 7.5.1 トヨタ自動車サステナビリティ・レポート(製造業)
 7.5.2 イオン環境・社会報告書(小売業)
 7.5.3 NHK(日本放送協会)環境報告書(放送業)

索  引
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