gihodo shuppan
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書籍詳細
 
わかりやすい鉄骨の構造設計(第四版)
日本鋼構造協会編
A5・416頁 / 4104円
発行年月日 : 2009年10月
ISBN : 978-4-7655-2534-3
 

内容紹介
2005年の第3版の全面改訂。構造設計については,建築基準法改正(2007年)等,日本建築センター「冷間マニュアル」の告示化などをに伴う,構造計算の大幅な法的枠組みの変更に即応。また,応力度の単位系について,kN/cm2で構造力学を学びつつN/mm2で記される法律・規格等の規定に接する若い設計者や学生の混乱を避けるべく,すべてN/mm2に変更,これに伴い,本書全般の細部を見直した結果,第3版までの不備についても全面的な改善がなされた。旧版同様,鉄骨構造の教科書として,また設計・製作技術者の参考書として広く利用されたい。
 
目次
第1章 序説

1.1 鉄骨構造
1.2 沿革
 1.2.1 鋼の時代へ
 1.2.2 構造理論の発展
 1.2.3 わが国における鉄骨構造
1.3 地震災害の教訓と耐震安全性
1.4 品質の監理

第2章 鋼材

2.1 鉄鋼材料の製法
2.2 鋼の種類
2.3 鋼の降伏と破壊
 2.3.1 鋼材の引張特性
 2.3.2 降伏条件
 2.3.3 鋼材の降伏比と構造骨組の塑性変形能力
 2.3.4 鋼材の靭性と破壊
2.4 JIS規格等で保証される構造用鋼材の性能
 2.4.1 建築構造用鋼材(SN材)
 2.4.2 SN材と従来鋼との特性値の比較
 2.4.3 JIS規格品以外の構造用鋼材
2.5 構造用鋼材の形状と寸法
2.6 許容応力度等設計における鋼材の基準強度F値
2.7 鋼材の許容応力度

第3章 荷重の種類とその算定

3.1 荷重と外力
3.2 固定荷重
3.3 積載荷重
3.4 積雪荷重
3.5 風圧力
3.6 地震力
3.7 クレーン荷重
3.8 人の動作・設備による振動

第4章 構造設計

4.1 鉄骨構造の特徴
4.2 設計上の留意事項
 4.2.1 設計を支配する荷重の組合せ
 4.2.2 骨組の構造性能
4.3 設計法の概要
 4.3.1 許容応力度設計
 4.3.2 終局耐力設計
 4.3.3 建築基準法の耐震設計体系
4.4 耐震設計法
 4.4.1 基本概念(エネルギー吸収能力)
 4.4.2 一次設計
 4.4.3 二次設計
 4.4.4 耐震設計法の手順

第5章 部材の変形と耐力

5.1 概説
5.2 軸方向力をうける部材
 5.2.1 変形挙動
 5.2.2 断面耐力
 5.2.3 圧縮材の部材耐力
5.3 曲げモーメントをうける部材
5.3.1 変形挙動
5.3.2 断面耐力
5.3.3 曲げ材の部材耐力
5.4 曲げモーメントと軸方向力を同時にうける部材
 5.4.1 変形挙動
 5.4.2 断面耐力
 5.4.3 曲げと軸力をうける材の部材耐力
5.5 板要素の座屈と幅厚比

第6章 部材の設計

6.1 引張材
 6.1.1 引張材の設計
 6.1.2 引張材の有効断面積
 6.1.3 引張材の偏心
 6.1.4 引張材に対する注意
6.2 板要素の幅厚比制限
 6.2.1 許容応力度設計用幅厚比制限値
 6.2.2 耐震骨組を構成する柱・梁材に対する幅厚比制限119
6.3 圧縮材
 6.3.1 圧縮材の設計
 6.3.2 板要素の幅厚比の制限
 6.3.3 許容圧縮応力度
 6.3.4 座屈長さ
 6.3.5 圧縮材の支点の補剛
6.4 梁
 6.4.1 概要
 6.4.2 梁の応力
 6.4.3 板要素の幅厚比の制限
 6.4.4 梁の設計
 6.4.5 許容曲げ応力度
 6.4.6 横座屈補剛
 6.4.7 集中荷重点の補強
 6.4.8 合成梁
 6.4.9 梁のたわみ制限
6.5 柱
 6.5.1 概要
 6.5.2 板要素の幅厚比の制限
 6.5.3 柱の設計
 6.5.4 柱の座屈長さ
 6.5.5 柱支点の補剛
6.6 軸組筋かい材
 6.6.1 概要
 6.6.2 軸組筋かい材の応力と剛性
 6.6.3 軸組筋かい材の端部および接合部の強度確保
 6.6.4 ターンバックル筋かい
6.7 床スラブと屋根
 6.7.1 床スラブの工法
 6.7.2 屋根工法

第7章 接合

7.1 概説
7.2 ボルト接合
 7.2.1 機械的性質
 7.2.2 接合形式
 7.2.3 許容応力度
 7.2.4 許容耐力
 7.2.5 ボルトの最大耐力
7.3 高力ボルト接合
 7.3.1 高力ボルトのセット
 7.3.2 機械的性質による分類
 7.3.3 ボルトの締付け
 7.3.4 摩擦接合
 7.3.5 引張接合
 7.3.6 引張せん断型接合
 7.3.7 設計ボルト張力と標準ボルト張力
 7.3.8 許容応力度
 7.3.9 許容耐力
 7.3.10 高力ボルトの最大応力度と最大耐力
7.4 ボルト・高力ボルト接合の注意事項
 7.4.1 偏心接合
 7.4.2 孔径
 7.4.3 縁端距離
 7.4.4 ピッチ・ゲージ
 7.4.5 フィラー・勾配付き板(座金)
 7.4.6 戻り止め
 7.4.7 ボルト・高力ボルトの長さ
7.5 溶接接合
 7.5.1 溶接の基本
 7.5.2 溶接接合部設計の基本
 7.5.3 溶接接合部設計上の注意点
 7.5.4 溶接継手の形式と種類
 7.5.5 溶接記号
 7.5.6 溶接継手の力学的性状
 7.5.7 溶接金属の機械的性質
 7.5.8 溶接継目の許容応力度
 7.5.9 設計計算式
7.6 併用接合

第8章 接合部の設計

8.1 概説
 8.1.1 接合部の重要性と設計方針
 8.1.2 保有耐力接合
8.2 接合部の計算
 8.2.1 高力ボルト・ボルト接合部
 8.2.2 溶接接合部
 8.2.3 パネルゾーン
 8.2.4 接合部の最大耐力
8.3 継手の設計
 8.3.1 梁の継手
 8.3.2 柱の継手
8.4 仕口の設計
 8.4.1 柱梁接合部
 8.4.2 大梁と小梁の接合部
 8.4.3 筋かい材端接合部
8.5 トラス接合部の設計
 8.5.1 トラス基準線と材軸線
 8.5.2 トラス節点の設計
8.6 柱脚部の設計
 8.6.1 概要
 8.6.2 露出形式柱脚
 8.6.3 埋込み形式柱脚
 8.6.4 根巻き形式柱脚
 8.6.5 設計例
 8.6.6 建築基準法施行令第66条(柱の脚部)に関連する告示

第9章 基礎構造

9.1 基礎種別と基礎形状
9.2 杭の施工方法
 9.2.1 既成杭の工法
 9.2.2 場所打ちコンクリート杭の工法
9.3 基礎の設計
 9.3.1 直接基礎
 9.3.2 杭基礎
 9.3.3 基礎梁の設計

第10章 設計例

10.1 4階建の事務所建築
 10.1.1 一般事項
 10.1.2 荷重および外力
 10.1.3 大梁の基本応力(C;M0;Q0)
 10.1.4 架構剛比
 10.1.5 柱長期軸方向力
 10.1.6 建物重量・地震力および風圧力
 10.1.7 鉛直荷重時の応力
 10.1.8 水平荷重時の応力
 10.1.9 偏心率・剛性率・最大層間変形角
 10.1.10 柱の検討
 10.1.11 大梁の検討
 10.1.12 接合部の強度に関する検討
 10.1.13 柱梁耐力比
 10.1.14 局部座屈・横補剛
 10.1.15 保有水平耐力の検討(参考)
10.2 クレーンを有する工場建築
 10.2.1 建物概要
 10.2.2 設計方針と使用材料
 10.2.3 荷重
 10.2.4 2 次部材の設計
 10.2.5 クレーンガーダーの検討
 10.2.6 スパン方向主フレームの検討
 10.2.7 桁行き方向の検討
 10.2.8 層間変形角の検討
 10.2.9 剛性率・偏心率
 10.2.10 局部座屈・横補剛
 10.2.11 スパン方向のDs値・保有水平耐力
 10.2.12 桁行き方向の保有水平耐力(参考)
 10.2.13 屋根面ブレースの検討(省略)
 10.2.14 基礎(省略)

付録鋼材の機械的性質,標準断面寸法・断面性能
索引
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